【初心者必見】ロボアドバイザーを始める際のポイント5選

資産運用を始めたいと思っていて、ロボアドバイザーを検討されている方も多いと思います。
ロボアドバイザーについてこんな風に思っている人は多いのではないでしょうか。

この記事では、

について分かりやすく説明します。ぜひ参考にしてみてください。

ロボアドバイザーとは？

ロボアドバイザーは自分の代わりにAIが年齢や資産状況、リスク許容度などに応じて商品を
自動で選んでくれるサービスです。
資産運用の知識がなくてもできるため、初心者にはおすすめのサービスです。
※私も一番初めの資産運用は『ロボアドバイザー』でした。

ロボアドバイザーを始める際のポイント5選

ロボアドバイザーを始める際に必ず意識しておきたい5つのポイントをご紹介します。

ロボアドバイザーのタイプを選ぼう。

ロボアドバイザーのタイプは大きく二つあります。
『投資アドバイス型』と『投資一任型』です。

タイプ	内容
投資アドバイス型	ユーザーが資産運用の目的、運用期間、目標額、リスク許容度などを入力することで、ロボアドバイザーが資産運用方針を提案する。 ※最終的に判断、運用するのは自分
投資一任型	上記に加えて、判断・運用することも含めてすべてロボアドバイザーが自動で行なう。

運用コストをチェックしよう。

資産運用で利益が出ても、運用コストが高くて損しては意味がありません。
運用コストについて下記にまとめましたので、ご参考ください。

タイプ	コスト
投資アドバイス型	基本的に無料で利用可。 ※商品によって、信託報酬といったような金融商品もある。（ロボアドバイザー関係なく）
投資一任型	年間で運用額の約1%前後の利用料がかかる。 計算法補はサービスによって変わるため、必ずチェックする。

ロボアドバイザーサービスの最低投資額についてチェックしよう。

ロボアドバイザーサービスによって、最低投資額が異なります。
最低10万円からといったサービスや数千円から開始できるサービスもあります。
どのサービスを利用するかは余剰資金を考慮して選択するといいと思います。

自動積立機能を利用しよう。

ロボアドバイザーを利用する場合は、毎月コツコツと積み立てることをおすすめします。
※長期・分散投資することでリスクを軽減できるため
毎月積み立てるときに、毎回入金して金融商品んを購入するのは面倒ですよね。ロボアドバイザーの中には、自動的に口座に入金して積み立てる、自動積立機能付きのサービスもあります。

特定口座を利用できるサービスを利用しよう。

確定申告が必要かどうかチェックしましょう。
一般口座ではなく源泉徴収ありの特定口座を利用すれば、原則として自分で確定申告をする必要はありません。

おすすめのロボアドバイザー

複数あるロボアドバイザーの中で私がおすすめするロボアドバイザーを3つご紹介します。
※この3つから選択するのがいいかなと個人的に思っています。

ロボアドバイザー	最低投資額	運用コスト	積立	投資対象	確定申告
ウェルスナビ	10万円	基本1%	可	ETF	不要（源泉徴収あり特定口座） 必要（源泉徴収なし特定口座）
THEO+docomo	1万円	基本1% ※割引特典あり	可	ETF	不要（源泉徴収あり特定口座） 必要（源泉徴収なし特定口座）
ON COMPASS	1000円	約1.01%	可	ETF	不要（源泉徴収あり特定口座） 必要（源泉徴収なし特定口座）

ウェルスナビ(WealthNavi)

ウェルスナビは国内トップ規模・実績を持つロボアドバイザーです。
海外ETFを組み合わせ、年齢やリスク許容度などに応じて最適なポートフォリオを構築してくれます。投資にかかわるすべてを代わりに実行してくれるため、投資知識や面倒な売買も必要ないです。そのため、初心者に非常におすすめできるロボアドバイザーです。
※私もウェルスナビで資産運用をやってました。私の体験談については別途記事を作成予定

THEO+docomo

THEO+docomoは月1万円、運用コスト1％と小額から取り組みやすいロボアドバイザーとなっております。THEO+docomoはdカードによるおつり積立機能やドコモ口座との連携が可能で、ドコモユーザーにはとてもおすすめできます。
世界のETFを組み合わせて、年齢や金融資産額に応じたポートフォリオを構築し、国際分散投資を行うことができます。

ON COMPASS

ON COMPASSは月1000円からの少額で分散投資ができるロボアドバイザーです。投資一任型のロボアドバイザーのため投資にかかわるすべてを実行してくれます。そのため、投資知識や面倒な商品の売買は一切不要です。国際分散投資を行うため、低リスクで運用することができます。
運用コストも1.01%と低水準となっており、長期投資を続ける上で重要なコストも低く抑えることができます。